旭硝子の技術開発は大きく分けると中央研究所、各カンパニー、事業本部所管の事業部研究所、さらに製品の量産化の設備開発を担当するエンジニアリングセンターから構成されている。
このうち中央研究所は、「経営にインパクトを与える研究開発の実践」を基本方針とし、新規事業の創出と基礎研究、生産技術、共通基盤技術を行っている。
中央研究所の研究活動を実施する組織は、新しい研究テーマのインキュベーションや応用研究、共通基盤技術開発を行うため、専門分野ごとに技術者を集めた「ファンクション」、時間軸と目標設定が明解になった新商品・新要素技術開発を行う「ユニット」、事業化を目ざした新商品や新技術開発を担う「プロジェクト」に分かれている。これらの組織は開発スピードを上げるため、フラット化した組織として中央研究所所長の直轄となっている。
一方事業部研究所は、それぞれの事業部門ごとに設置され、新技術・新製品の開発・改良、商品の性能評価・品質保証などを行っている。事業と直結する商品の開発を実施することで、市場動向をいち早くキャッチすることができるため、中長期的な二一ズを中央研究所とお互いにコミニュケーションを取っている。

コアとなる事業分野においてグローバルNo.1の企業グループを目指し、ガラス・化学のコアテクノロジーをべ一スとした素材ソリューションをグローバルに提供するという全社の基本方針をもとに、今後の主要事業領域を開口部材、表示部材、エレクトロニクス&エネルギー部材の3つに定め、ニーズを自ら創り出す研究開発活動を実施している。

他社と差別化した商品・生産技術開発を行うためには、保有するコアテクノロジーを融合化させることが必要となる。そのためには、個人の発想や主体性を尊重した上で、チームワークを大事にした研究開発活動が必須であるが、中央研究所の自由闊達な研究開発環境はそれらの活動を支えるものとなっている。
たとえば、中央研突所では、完全フレックス制はもちろん、本人の希望する研究テーマについて１年間就業時間の20％までの範囲で自由に研究活動ができる「自由探索研究制度」を導入している。この制度の利用にあたっては、中央研究所長の承認が得られれば研究活動には一定額の予算が認められるほか、成果次第で正式テーとして継続することも可能である。

中央研究所の技術戦略として、将来の収益の柱となる新商品につながる強化すべきテクノロジーを次の3つの分野において定めている。

■ ガラス関連の強化すべきテクノロジー
すでに旭硝子は建築用、自動車用ガラス、ディスプレイ用基板ガラスでいくつもの成果を生んできた。例えば、世界初の量産PDP 用ガラス基板や表面に導電パターンを描くことでアンテナ性能を持たせた自動車ガラス等がある。
ガラス関係の強化すべきテクノロジーは、こうした新商品開発により蓄積された技術をぺ一スに、今後も市場拡大が雄待される新規ディスプレイや情報・通信デバイスの実現に欠かせない技術となると予想される「特殊ガラス材料」「薄板ガラス製造技術」とした。例えば、ガラス組織・構造設計技術を高度に組み合わせることで、ガラスの新しい機能を引き出したデジタルカメラ用のマイクロガラス、磁気ディスク用ガラス基板や酸化砒素をまったく含まない環境対応型のTFTLCD用ガラス基板などがある。

■ フッ素化学関係の強化すべきテクノロジー
フッ素化合物は、優れた光透過性、耐薬品性、低誘電率性など他の材料にはない優れた特性を持っている。これらの特性とフッ素化合物合成技術、フィルム化技術の組み合わせで、フッ素樹脂・ゴム、アサヒガード、ETFEフィルムなどの商品を開発してきた。フッ素化学関連の強化すべきテクノロジーは、これらの技術と環境負荷を考慮し独自のフッ素化技術を利用した、「フッ素―炭化水素ハイブリット」とし、エレクトロニクス及び環境エネルギーを主なターゲットにした開発を進めていく。

■ コーティング・高分子関連の強化すべきテクノロジー
コーティング・高分子関係では、「スパッタ成膜技術」に加えて、「ナノ構造材料」「CVD技術」が強化すべきテクノロジーとなる。これら技術で実現される商品群は、省エネ部材、撥水ガラス、太陽電池用基板、ディスプレイ用部材などがある。
コーティングはガラスの高機能化のために培われてきた技術だが、今後はガラス基板だけではなくフィルム基板にも応用することにより、重要な技術に育っていくものと期待されている。

■ 研究開発のマネジメント
中央研究所で研究開発テーマはステージゲート法によりマネジメントされており、テーマの進捗状況に合わせたメリハリのある判断ができ、アイデア段階のテーマを活性化し、独創的な提案が出せるような仕組みになっている。
また、ステージゲート法を用いることにより、それぞれの開発ステージにおける判断基準を共通言語を用い、各カンパニーや事業部とのコミュニケーションが頻繁にできるようになるため、研究開発テーマへの人、金、物の投入をタイミング良く適切に判断することが可能となっている。